グリーンサイトで施工体制台帳を出力する方法|自動作成の仕組みと注意点

グリーンサイトの施工体制台帳は、手で作る書類ではありません。各社が入力した再下請負通知書の情報から自動的に組み上がり、それを出力する形になります。逆に言えば、下請けの入力が揃っていなければ台帳も完成しません。この記事では出力の流れと、出せないときの原因、そして施工体系図との関係を整理します。

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施工体制台帳は誰が作る書類か

作成義務があるのは元請です。全建統一様式では第3号にあたり、その工事に関わる全ての下請けの情報を一覧にまとめたものになります。

ただし中身を埋めるのは各下請けです。誰がどの工事を担当し、どんな許可を持ち、誰が技術者なのか。これを各社が再下請負通知書として申告し、その積み上げが台帳になります。下請けの立場では「台帳を作る」というより「台帳の材料を出す」と考えるほうが実態に近いです。

出力の流れ

  1. 対象の現場を開きます。
  2. 再下請負編成の入力が全社分そろっていることを確認します。
  3. 施工体制台帳の画面から帳票として出力します。
  4. PDFで保存するか、そのまま印刷します。

2つめが実質的な作業です。出力そのものは一瞬で終わるので、時間がかかるのは各社の入力を待つ部分になります。

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出力できないときの原因

原因確認するところ
下請けの入力が未完了編成画面で、どの会社が確定していないかを見ます
階層が途中で切れている二次が未登録のまま三次が追加されていないか
建設業許可の期限切れ期限切れの会社があると台帳が完成しません
技術者が未選任主任技術者や安全衛生責任者の欄が空のままになっていないか
権限不足担当者アカウントに出力権限がない場合があります

実務でいちばん多いのは1つめです。10社入っている現場で1社が止まっているだけで、台帳は出せません。編成画面で誰が止まっているかは見えるので、そこを名指しで追いかけるのが早道です。

施工体系図との関係

施工体系図は、台帳の内容を図にしたものです。全建統一様式では第4号(工事作業所災害防止協議会兼施工体系図)にあたります。どちらも同じ再下請負編成の情報から作られるため、台帳が出せる状態なら体系図も出せます。

体系図は現場の見やすい場所に掲示する運用が一般的です。下請けが入れ替わったら、台帳と体系図の両方を更新して掲示し直す必要があります。片方だけ直して満足しないよう注意してください。

保存のしかた

施工体制台帳は工事完了後も一定期間の保存が求められます。システム上に残るとはいえ、契約が切れたり現場の表示が変わったりすることを考えると、現場が終わった時点でPDFにして自社にも保存しておくのが安全です。

ファイル名には現場名と工期を入れてください。数年後に監査や問い合わせがあったとき、探せなければ保存していないのと同じです。

よくある質問(FAQ)

Q. 下請けの立場でも台帳を出力できますか?

閲覧や出力の範囲は権限によります。自社より下の階層は見えても、他系統の会社の情報までは見えないのが一般的です。全体を把握したい場合は元請に確認してください。

Q. 台帳に載る情報を間違えて入力しました。

再下請負通知書の該当箇所を修正すれば、台帳にも反映されます。台帳を直接書き換えるのではなく、元になる入力を直すのが正しい手順です。提出済みの場合は元請に一報を入れてください。

Q. 途中で下請けが増えたらどうしますか?

編成に追加すれば台帳にも反映されます。追加した会社の入力が終わるまでは台帳が未完成の状態になるので、現場に入る前に手続きを済ませるよう伝えてください。

Q. 施工体制台帳はどんな工事でも必要ですか?

下請けに出す金額など、一定の要件に該当する工事で必要になります。ただし要件に満たない現場でも、元請の運用として全現場で作成しているケースは多いです。判断は元請の指示に従ってください。

まとめ:出力より、下請けの入力を揃えるほうが本番

グリーンサイトの施工体制台帳は、各社の再下請負通知書から自動で組み上がります。出力操作そのものは簡単で、時間がかかるのは下請けの入力を揃える部分です。出せないときは、誰の入力が止まっているか、許可の期限が切れていないか、技術者が選任されているかを順に確認してください。協力会社の追いかけに手が取られているなら、建設業特化の事務代行マッセが代わりに回します。

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