※本記事にはプロモーション（正規代理店としてのサービス紹介）が含まれます。
職人1人を採用するコストは、どの手段を使うかで桁が変わります。求人広告は先に払って応募を待つ形、人材紹介は決まってから年収の3割前後を払う形、人材派遣は採用ではなく時間単価を払い続ける形です。どれが正しいかではなく、自社の採用人数と急ぎ度で使い分けるのが現実的です。この記事では、4つの手段の費用の出方、向き不向き、組み合わせ方を整理します。
4つの手段と、費用の出方
①求人広告（掲載課金・クリック課金）
先に費用を払い、応募を待ちます。掲載課金型は期間ぶんの料金、クリック課金型は押された回数ぶんの料金です。応募が多いほど1人あたりの費用は下がり、ゼロなら掲載料がそのまま損になります。
向いているのは、年に1人以上は採用する会社、急ぎではないが通年で人を探している会社です。原稿が弱いと費用だけが出ていくため、掲載前に求人原稿を整えることが前提になります。
②人材紹介（成功報酬）
採用が決まるまで費用がかかりません。その代わり、決まったときの金額は大きく、一般的には想定年収の3割前後が相場とされます。年収400万円なら100万円を超える計算です。
向いているのは、特定の資格を持った人をすぐに1人確保したい場合や、自社で募集しても集まらない職種です。毎年複数人を採る会社がこれだけに頼ると、採用費が一気に膨らみます。早期退職時の返金規定があるかは、契約前に必ず確認してください。
③人材派遣（時間単価）
人を雇うのではなく、働いてもらう時間に対して払う形です。採用ではないので教育や社会保険の手続きは不要ですが、支払いは続きます。
向いているのは、繁忙期だけ人手が足りない場合です。なお、建設業務への労働者派遣は法律で禁止されており、建設現場の作業に派遣労働者を就かせることはできません。現場の応援が必要な場合は、協力会社への外注や、建設業務労働者就業機会確保事業といった別の枠組みを検討する必要があります。この点は一般の業種と大きく違うので注意してください。
④紹介（リファラル）
自社の職人や取引先からの紹介です。費用は紹介手当（一般に数万円程度を自社で設定）だけで済み、人柄が分かっている状態で迎えられるため、定着率も高くなりやすい手段です。
弱点は、タイミングを選べないことと、人数が読めないことです。仕組みの作り方は職人の紹介採用の仕組みで解説します。
比較表
| 手段 | 費用の出方 | 向いている場面 | 注意点 |
|---|---|---|---|
| 求人広告 | 先払い（期間またはクリック） | 通年で採用したい／複数人採りたい | 原稿が弱いと費用だけ出ていく |
| 人材紹介 | 採用決定後に年収の3割前後 | 急ぎで1人／有資格者 | 複数採用だと費用が膨らむ／返金規定の確認 |
| 人材派遣 | 時間単価を払い続ける | （建設業務は原則不可）事務職などの応援 | 建設現場の作業には使えない |
| 紹介（リファラル） | 紹介手当のみ | 定着重視／社内に人脈がある | タイミングと人数が読めない |
比べるのは「採用単価」
手段ごとの金額ではなく、1人採用するのにいくらかかったかで比べてください。
- 求人広告に年間30万円を使い2人採用 → 採用単価15万円
- 人材紹介で1人採用し120万円 → 採用単価120万円
- 紹介手当5万円で1人採用 → 採用単価5万円
この数字を、職人1人が1か月に生む粗利と在籍年数と比べます。月10万円の粗利を生む人が3年いれば360万円ですから、採用単価15万円は十分に回収できます。一方、1年で辞める職場のまま120万円の採用単価を払い続けると、採用費が経営を圧迫します。費用の話と定着の話はセットで考えてください。
現実的な組み合わせ方
ひとつに絞る必要はありません。多くの会社にとって現実的なのは次の形です。
- 通年で1つの媒体に出しておく（欠員が出てもすぐ動ける状態を保つ）
- 社内に紹介制度を作っておく（費用が最も安く、定着しやすい）
- どうしても急ぐとき、特殊な資格が要るときだけ人材紹介を使う
- ハローワークと自社サイトは無料なので常に出しておく
この形にしておくと、急な欠員のたびに高い手段へ飛びつかずに済みます。
通年で出す媒体を選ぶなら、建設・建築の職人が集まる専門媒体も候補になります。マッセは建設・建築業専門の求人サイト「GATEN職」の正規代理店として、掲載のご相談と求人原稿のたたき台づくりをお引き受けしています。掲載プランはGATEN職の掲載相談ページにまとめています。他の媒体と並べて検討したい方は建設業の求人サイト12選もご覧ください。
よくある質問
Q. 建設現場に派遣は本当に使えないのですか？
建設業務（土木、建築その他工作物の建設、改造、保存、修理、変更、破壊もしくは解体の作業、またはこれらの準備の作業）への労働者派遣は禁止されています。一方、現場事務所の事務職や施工管理の一部など、建設業務にあたらない業務は派遣が可能な場合があります。判断に迷う場合は、派遣元の事業者と労働局に確認してください。
Q. 人材紹介の費用は交渉できますか？
料率や支払い条件が交渉可能な場合もありますが、まず確認すべきは早期退職時の返金規定です。入社から1か月以内の退職なら全額、3か月以内なら半額といった規定が一般的で、ここが曖昧な契約は避けてください。
Q. 紹介手当はいくらに設定すべきですか？
自社の採用単価より十分安い金額であれば、いくらでも成立します。入社時に半分、3か月在籍で残り半分という形にすると、紹介する側も慎重になり、ミスマッチが減ります。給与として課税対象になるため、支給の扱いは顧問税理士に確認してください。
Q. 採用にかける予算をどう決めればいいですか？
今年採りたい人数と、1人あたりの上限から逆算します。詳しくは建設業の採用予算の決め方で解説します。
まとめ：手段の値段ではなく、採用単価と定着で判断する
職人1人を採用するコストは、求人広告なら先払いの掲載料、人材紹介なら年収の3割前後、紹介なら紹介手当です。建設業務への派遣は法律で禁止されているため、現場の人手は採用か外注で考える必要があります。比べるべきは手段ごとの金額ではなく、かかった費用を採用人数で割った採用単価と、その人が何年いてくれるかです。通年で1媒体＋社内の紹介制度を土台にし、急ぐときだけ高い手段を使う形が、年間の費用を抑えます。掲載先のご相談はGATEN職の掲載相談ページから承っています。
